日本でもソーシャルディスタンスを確保することが明記された国や業界団体によるガイドラインに沿って、徐々に営業再開が始まりだしているライブエンタメ業界。しかし、このガイドラインによって、通常のキャパシティよりも大幅に少ない観客数しか収容できなくなるため、営業利益の激減が見込まれるなど、ライブヴェニューにとっては悩ましい問題になっている。
こういったガイドラインによるソーシャルディスタンスを保ちつつの営業は、海外でも日本と同じように課題であり、英国とアイルランドの23の最大のコンサート会場を代表するナショナル・アリーナ協会の議長を務めるLucy Nobleは、「2mのソーシャルディスタンスのルールが半分に緩和されたとしても、会場は収容人数の30％の収容人数でしか運営できず、財政的にも厳しい」とコメントを発表している。
またロイヤル・アルバート・ホールのCEOを務めるCraig Hassallも、ソーシャルディスタンスのルールに沿って、いくつかのモデリングを行なったところ、ヴェニューの収容キャパシティは、2メートルの距離を確保した場合では約27％、1メートルでは約36％にまで減少してしまうという。そのため収支のバランスを均衡した状態に保ちながら事前事業として継続するためには、通常の収容キャパシティの90％程度が必要だという見解を示している。
こういったことから安全性を確保するためには、ガイドラインに準じた営業を行う必要があるが、ヴェニューの経営面を考えると、営業自粛期間が終わったとはいえ、まだまだ現状は厳しい問題を抱えている。
しかしながら、韓国のソウルでは、コロナ事態の中でもミュージカル『オペラ座の怪人』の公演が続けられており、一公演につき、1600以上の座席が埋め尽くしたまま公演されていることが報告されている。この理由に関しては、手指消毒剤の使用、マスク着用、防疫作業の繰り返し、行われていることが挙げられている。
今後はこういった韓国の例を参考にしたライブベニューの営業形態が世界中で見られるようになるかもしれない。